日立、家庭用パソコン事業から撤退

利益率向上が難しくなり撤退へ

2007年10月23日に、日立製作所が家庭用パソコンの生産を停止したと発表しました。家庭用パソコン事業から撤退とは明言しなかったものの、その後は家庭用パソコンの生産が再開される事は無く、家庭用パソコン事業から撤退となりました。

日立製作所の家庭用パソコンは Prius シリーズと呼ばれ、シェアが大きいとは言えなかったものの、光沢液晶ディスプレイ搭載で綺麗な画質を楽しめるモデルは、根強い人気がありました。

そのような中で家庭用パソコン事業から撤退した理由は、パソコンの低価格化が進み、価格競争が激しくなって利益率の向上が難しくなったからと思われます。

今後パソコン市場が拡大し、シェアが大きくなる見込みがあれば、利益率の向上の可能性を考えて撤退しなかったのかもしれませんが、既にパソコン市場は低迷していく兆候が見られ、NEC や富士通、東芝、さらに デルやヒューレッド・パッカード等、大きなシェアを獲得しているメーカーを抜くのは難しいという判断があったと考えられます。

パソコンで長い歴史を持つ日立製作所が撤退したのは残念な事だと思いますが、企業としての判断は正しかったと思います。国内メーカーに限らず海外メーカーでも家庭用パソコンの利益率の向上が難しくなっている中で撤退の決断を早く行いましたが、選択と集中を素早く行う姿勢は、その後の危機でも見られます。

2008年にリーマンショックが起き、日立製作所も巨額の赤字を出しましたが、その後も選択と集中を進め、いち早く赤字から脱出してV字回復を成し遂げました。

もし、日立製作所が家庭用パソコン事業から撤退せず、選択と集中がなかなか進まない企業体質であり続けたら、リーマンショック後の業績回復が早いペースで進む事はなかった可能性が高かったと思われます。

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2015/05/27 更新